バーチャルオフィス 比較

バーチャルオフィスは、事業を始めるにあたって自宅の住所の公開や事務所の契約をせずに住所を比較的安価な値段で借りられるサービスです。レンタルオフィスやシェアオフィスのように実際のオフィススペースはなく、あくまで住所のみを貸し出す点がポイントとなっており、オフィススペースが不要な事業者や第二の住所を持ちたい人にオススメのサービスとなっております。

バーチャルオフィスには、住所以外にもさまざまなサービスがオプションとして用意されており、多くのバーチャルオフィスでは以下のようなオプションが用意されております。

・郵便物の受取
・郵便物の転送
・会議室の利用
・電話、FAX番号の利用
・登記住所としての利用

バーチャルオフィスでは、以上のオプションを揃えており、この他にも各バーチャルオフィス独自のオプションがあったりしますので比べてみましょう。

バーチャルオフィスは以下のようなメリットがあげられます。

・都心一等地の住所が借りられる
・会議室の利用
・郵便物受取・転送
・電話、FAX番号の利用
・登記住所として利用

都心一等地の住所

バーチャルオフィスのメリットとしてよくあげられるのは「都心一等地の住所」です。設立したばかりの会社や売上規模が小さい会社では金銭的になかなか事務所を構えることが難しい都心一等地の住所が名刺やホームページにバーチャルオフィスを利用することにより記載ができるようになります。これは都心一等地の住所であればあるほど事業にプラスの影響を及ぼすことが多いのが現実です。例えば、何らかの事業をしている場合、都内の会社であれば全国からの問い合わせや発注が見込めますが、地方の会社に発注するということは想像しにくい面があります。

このように住所が都心一等地にあることによりビジネス上の優位性が確保できるのがバーチャルオフィスのメリットの一つとして考えられます。

会議室の利用

特定の固定執務スペースを必要としないような起業の場合においても、関係者との打ち合わせ場所は必ず必要となるのが現実です。カフェやホテルのロビーを利用した打ち合わせも可能ですが、常に場所が空いているとも限りませんし、会話の内容を聞かれるという点も不安になります。バーチャルオフィスでは会議室が提供されている場合（有料：1時間あたりおよそ500円〜1,000円・無料）が多いので、その会議室を利用することによってこのような問題を回避することが可能となります。

会議室利用を前提に契約する場合は、WiFiやホワイトボードが無料で使えるかと言う点も大事なポイントの一つです。

こういったメリットが特に起業したての経営者にとってはコストをかけることなく事業展開するることが可能となります。

郵便物受取・転送

バーチャルオフィスを事業の住所とした後は、郵送物が届くようになりますので、その住所宛に届く郵便物をバーチャルオフィスは受け取ってくれることがほとんどです。また受け取った郵送物をどのように処理してくれるかはバーチャルオフィスによりますが、基本的にはバーチャルオフィス側で郵便物を保管してくれるので、オフィスに出向いて取りに行くか転送してもらうか選択可能となっております。

郵便物の転送はオプション料金としている場合が多く、月額料金に数千円プラスされることが多く、バーチャルオフィスの住所に足を運べる距離なら、コスト削減のためにも直接受け取るのがベストでしょう。

電話・FAX番号の利用

電話やFAXも事業において大変重要なポイントの一つです。特に固定電話の電話番号を持つことは相手に与えるイメージが変わってきます。そのためバーチャルオフィスの多くは電話転送サービス・電話秘書代行サービス・FAX転送サービスを提供しております。こちらも郵便物転送サービスと同様いろいろなプランがありますので、是非チェックしてみてください。

登記住所として利用

バーチャルオフィスは法人登記の住所として利用可能です。法人登記する際は、「本店所在地」として事業所の住所を書類に書いて提出しなければなりません。起業して会社を設立する場合は必ず登記をしなければいけないのでので、バーチャルオフィスを利用することにより登記住所として利用可能になります。